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「アメリカにおける効果的な人事管理：アメリカ人従業員はいま何を求めているのか?」

• 著者：ロッシェル・カップ
• 出版社：パシフィック・ドリームス・インク
• 価格：$55.00

ロッシェルさんは、これまでに日系企業専門ビジネスコンサルタントのエキスパートとして、日本人社員とアメリカ人社員との間の異文化コミュニケーションや日系企業特有の人事問題の対応に数多くの経験を積まれてきました。そのため、本書の中でも実際に起こったさまざまな人事上での事例や企業での取り組み方をとてもわかりやすく取り上げています。内容的には、全編、ロッシェルさんの日本語による (翻訳したり、通訳者を使っているわけではありません) セミナー上での話し言葉によって書かれてありますので、人事管理の硬い話となりそうなところですが、一気に読み進んで、「ああ、なるほど、そうだったのか」と言った読後感いっぱいに浸れますことを今回のこの本でも保証させていただきます。セミナー参加者からの質問もそのままのかたちで記載してありますので、読者の皆様も実際にロッシェルさんのセミナーを聴講しているような気持ちでお読みいただけます。それら参加者からの質問に対しましても、ロッシェルさんは実に真摯な受け答えをしてくれておりまして、難しい内容にもよく噛み砕いて、大変わかりやすい説明となっています。

本書ではまず、ロッシェルさんの方から日系企業としてアメリカに進出した場合の人事管理の要諦についての紹介がなされます。続いて、TI（テキサス・インスツルメンツ）で実際に行われたアメリカ人従業員へのアンケート調査に基づく調査内容の結果について言及が行われます。このTI内での調査では、主に、アメリカ人従業員が仕事をする上で、どのようなことを大切だと考えているかに焦点を絞って行われたものでした。結果として出たことは、驚くことにお金のことやもっと良い給料をもらうということが、彼らのNo.1の関心事ではなかったのです。逆に上司へのアンケートで部下の従業員が期待していることのNo.1はもっと良い給料であろうという結果が出ました。このような従業員と上司との間で生じた関心事の期待に関する認識の相違から、ロッシェルさん流の「解」の紐解きが展開されてまいります。

また、アメリカは各種の雇用法や労働法（連邦ならびに州）が複雑に制定されており、それらが数年に一度は何らかの変更も伴って変化してきております。アメリカで、人事権を持った管理職として必要最小限度知っておかなければならない法律（例えば、FSLA：Federal Standards of Labor ActやADA：Americans with Disabilities Act）についてもロッシェルさんは、詳しく言及されています。アメリカの雇用に関する法律の大原則として、人がもって生まれた部分によるところの差別やいやがらせに対しては、非常に厳しい制裁処置を設けているということがわかります。それらは、アメリカにおける人種問題の歴史の中で、法律として昇華されて制定され、構築されてきたものであるといえるでしょう。

この本は、日本の人事担当者および管理職の皆様にも、読んで大変参考になるアメリカばかりにかぎらない人事管理職手ほどきの基本が網羅されています。いつも対岸の火であるアメリカでの人事を巡る訴訟や裁判もそう遠くないうちに日本でも他人事ではない日がやってくるのではないのでしょうか。人事管理に関しては、確かにその国の法律や社会、そして歴史的な背景の違いなどからグローバルスタンダードなどというものは到底存在するものではありませんが、アメリカの現状や歴史を知るということはすなわち、日本の今後の雇用関係にもひとつの指針を与えてくれるべきものがきっとあるのではないかと思います。日系企業の管理職者のみならず、日本で部下を持ち、部下の育成をしていかなければならないすべての管理職者の方々に広くご推薦したい本であるものと考えております。

「ソフト マネージメント スキル − こころをつかむ部下指導法」

• 著者：ロッシェル・カップ
• 出版社：日本経団連出版
• 価格：￥1,575 （税込）
• amazon.co.jpにカスタマーレビュー有り

「ソフト マネージメント スキル」は、部下を指導し、部下の能力を引き出す立場にある日本人管理職向けに書かれた書籍でありまして、今まで従来の日本人経営コンサルタントが一般に書いてきた内容とは趣をかなり異にしています。つまり、日本の書店では「上司が鬼にならずして、---」であるとか、「部下の叱り方（うんぬん）」というようなタイトルの書籍はそれなりによく売れているようですが、その様な本とはまさしく一線を画く好対照の内容となっています。

実際の業務全般ならびに組織に関する知識や経験などについての能力を「ハードスキル」と呼ぶことに対して、ロッシェルさんのここで言う「ソフトスキル」とは、たてよこの人間関係、部下の指導方法ならびに評価方法、そしてチームをまとめ、成果を導き出すリーダーシップなどの能力を意味しています。特にこれらの能力は、アメリカで働く管理職にとりましては、極めて重要なスキルであり、アメリカの会社の中で成功するためには必須の条件となります。

しかしながら、ロッシェルさんが強調しているのは、何もアメリカの中で成功するためだけにこの「ソフトスキル」を習得するということではなく、現在の日本が置かれている様々な変化に対応していくためにも今後ますます重要なスキルになるという点です。日本人の管理職が一様に苦手としている分野の管理技術や部下の指導法に重きを置いている分、中には耳の痛くなるような指摘も出てまいりますが、それはロッシェルさんからの貴重な辛口評論ということで、十分に傾聴に値する具体的なアドバイスとなっています。

この本に書かれている「ソフトスキル」を学び、実践に移していくことで、日本企業の内なる真の国際化が実現していくプロセスの始まりとなることをロッシェルさんが祈願していることをあらためて感じた次第です。国際化社会の中で、真のリーダーを目指す日本人管理職の方々には、まさに必読の書であるといえます。

「アメリカにおける効果的なフィードバックと実績評価：目標を達成する組織の作り方」"Effective Feedback and Performance Evaluation in the U.S.: Creating a High-Performance Organization"

• 著者：ロシェッル・カップ
• 出版社：パシフィック・ドリームス・インク
• 価格：$55.00

弊社では、1999年より、ジャパン・インターカルチュラル・コンサルティング社長で著名な国際経営コンサルタントのロッシェル・カップさんをシカゴからお招きをして、日系企業で働かれている日本人駐在員ならびにアメリカ人の現地社員を対象にした異文化経営セミナーを毎年開催しています。今月ご紹介する本は、そのロッシェルさんが2000年の春にポートランドで行った日本人管理者社員向け1日セミナーの内容を丸ごと収録・編集して構成したものです。一人でも多くの日本人管理者社員の方々に向けて、実際にアメリカ人に対していかにして効果的なフィードバックを行い、また適切な実績評価にまでつなげていくかという日常業務の中で生じる課題に対して多くの示唆と豊富な具体例が本書の中に含まれています。

ロッシェルさんは、これまでに日系企業専門ビジネスコンサルタントのエキスパートとして、日本人社員とアメリカ人社員との間の異文化コミュニケーション問題や日系企業特有の人事問題の対応に数多くの経験を積まれてきました。そのため、本書の中でも実際に起こったさまざまな人事の事例や企業での取り組み方をとてもわかりやすく取り上げています。内容的には、全編、ロッシェルさんの日本語による (翻訳したり、通訳者を使っているわけではありません) セミナー上での話し言葉によって書かれてありますので、対象は、人事管理関係の硬い話になりそうなところですが、一気に読み進んで、「ああ、なるほど、そうだったのか」と言った読後感いっぱいに包まれることを保証させていただきます。セミナー参加者からの質問もそのまま記載してありますので、読者の皆様も実際にロッシェルさんのセミナーを聴講しているような気持ちにさせてくれます。それら参加者からの質問（ときには、難問も含む）に対しましても、ロッシェルさんは実に真摯な受け答えをしてくれておりまして、難しい内容も噛み砕いて大変わかりやすくなっています。

日本でも昨今は、企業の年功序列や終身雇用などの戦後日本企業の発展を支えてきた雇用制度が音を立てて崩れ始めています。それに代わって、よく聞かれるようになった言葉が「成果主義」です。しかし日本での「成果主義」はまだ本当に初期段階のような気がしますし、問題が内在していて、逆に社員のモラールやモチベーションに悪影響を一部出しているようなことも聞いています。このような時勢にあって、「成果主義」（英語では、Performance Evaluation と呼びます）の先進国であるアメリカの内実と実際に日系企業としてどのように対処すべきであるのかという深遠なるテーマに実のところ、このセミナーでロッシェルさんは挑戦をされているのです。これは、日本にいらっしゃる管理職や人事担当の方々に取りましても、対岸の火ではないものと思います。この本の中に豊富に紹介されております、すぐに日本でも取り入れることのできるさまざまなアメリカの具体的な人事上の制度や改善案などが、これからの道しるべになるのではないかという気がいたします。

最後に、いつものことですが、アメリカ人の部下に対して実績評価をするにあたり、英語でどのように表現したらよいのかをとても役に立つ英語表現で随所に説明がなされています。これらの表現は、実績評価を実際に行うような特殊な条件下で使うことのできるきわめて的確は英語表現となっていますので、実際にアメリカ人に対して使ってみると驚くほどの効果が得られることをお約束します。それら表現にもロッシェルさんのセンスの良さが感じ取れますので、読者の皆様にも安心してお使いいただきたいと思います。

「日本の人事部・アメリカの人事部：日米企業のコーポレート・ガバナンスと雇用関係

• 著者：サンフォード・M・ジャコビー
• 訳者：鈴木良始、伊藤健市、堀龍二
• 出版社：東洋経済新報社

著者のサンフォード・M・ジャコビー氏は、UCLAアンダーソン経営大学院教授で、雇用問題専門の歴史的分析を行っています。日米の大手企業の人事部に対して、膨大なインタビュー調査を行った結果をふまえてまとめ上げたのが本書で、人事部というとどちらかといえば企業の中では黒子的役割である地味な部門に光を当てて、日米のそれぞれの特徴について歴史的論評を交えながら執筆した異色のテーマを持った書籍ではないかと思います。

日米の人事部に存在する差異として、日本の人事部のポジションは歴史的に高い地位に置かれ部門としての規模も大きかったという事実に対して、アメリカの人事部の社内で占める地位は相対的に低く、規模も日本の半分以下でものであったという指摘は、私としても新しい発見でありました。しかも第1次世界大戦前のアメリカの大企業では、人事部というものが存在さえしていなかったというのは、驚きでした。（存在していたのは、雇用部と福利厚生部であったということです。）一方の私自身は、日本で働いていた6年余りのと歳月では、人事部門というものを経験したことはまったくありませんでしたので、私としては日本の人事部という組織を理解できるまたとない貴重な書籍となりました。

日本で働いている方々、特に人事部にお勤めの方々には、アメリカの大企業における人事部とその歴史的変遷というものを知る上でまたとない労作である本書は一読の価値があります。人事部として社内の中でどのような機能を果たし、権限を有しているのかということを日米間で比較検討できるように記述されてあります。また大変参考になる情報や調査データが全編を通じて至るところに満載されております。最終章は、日本とアメリカの人事部の進むべき方向性と展望とを示唆してくれていて、取締役会の機能不全を招いた一連の企業不祥事を経験したアメリカの大企業の多くは、組織志向の強い雇用制度を打ち出し、社内的には、財務主導型であったコーポレートガバナンスを修正し、人事経験者を外部取締役員として招聘する新しい動きがあるという点など、人事の最新の流れについてまでを適格に本書に取り入れてくれています。

本書は、細かな注釈が数多く付けられているのですが、それらの注釈ひとつずつもていねいに翻訳されていて、著者が大学院教授であるということもあり、データを引用した出典文献やその背後にある事実関係なども大変几帳面に記載されている点は、とても好感が持てますし、資料を探す上でも役立ちます。このような日米の人事部を比較検討した書籍というものは例がないのではないかと思いますので、日米いずれかにおきまして人事関係に携わる方にとりましては、必読の書といたしまして、ご推薦させていただきます。

「海外勤務者のための賃金・年収・諸規程集 ＜2006＞

• 出版社：（株）政経研究所
• 価格：25,000円

2006年3月に（株）政経研究所では、ランダム・サンプリング方式によりまして、日本全国にあります海外進出を果たしております大手企業550社に対し、賃金・年収ならびに各社の社内規程集につきましてのアンケート調査を実施いたしました。550社のうち、49社から有効回答を得ることが出来まして、その調査結果の詳細を一冊の本にまとめ上げましたものが、本書でございます。

有効回答を得ました49社の内訳は、27社が１部上場、3社が２部上場、19社が非上場となっております。本書ではご回答をいただいた企業様の社名はもちろんいっさい公開はされておりませんが、業種としては、商社、化学工業、食品、機械、電気機器、精密機器、自動車、運輸業、建設業、サービス業、倉庫業など広範囲にカバーされた業界に属する企業様となっております。

アメリカをはじめとして、海外の日系企業で働く駐在員の方々にとりましての賃金ならびに年収に関しまして、各国にあります企業と各業界との比較を通して、重要な指針と具体的な数字（統計）や社内規程の実在版を提供してくれる大変示唆に富んだ、きわめて専門性の高い貴重な資料形式となっておりますので、ぜひとも御社内でのライブラリーに加えていただけますよう、何とぞご検討のほど、どうぞよろしくお願い申し上げます。

本書の内容

年齢別のモデルケースとして、海外勤務者の勤務地域別給与および年収（賞与を含む）の平均額を掲載
海外勤務実在者の地域別給与および年収（賞与を含む）の平均額一覧
全41社のモデル賃金および実在者賃金の実態調査結果
17社から実際にご提供していただいた、海外勤務者に関する社内規程の実際を掲載
住宅手当・留守宅手当・子女教育費手当の各社支給内容比較とその一覧
海外勤務者に関する各種届出書および申請書関係の実例フォームを掲載

「役員・従業員　国内・海外旅費実態調査 ＜2005年度最新版＞」

• 出版社：（株）政経研究所
• 価格：23,000円

2005年4月に日本国内企業の大・中・小247社から集計を取りまとめまして実態調査結果として(株)政経研究所より出版されましたのが、「役員・従業員　国内・海外旅費実態調査 ＜2005年度最新版＞」のでございます。本日は、この調査報告書をご案内させていただきます。

2005年4月に（株）政経研究所では、ランダム・サンプリング方式によりまして、日本全国にあり、海外進出を果たしております日本企業に対して、役員・従業員への国内および海外旅費実態につきましてのアンケート調査を実施いたしました。その中で247社から有効回答を得ることが出来ましたので、その調査結果の詳細を一冊の本にまとめ上げましたものが、本書でございます。

有効回答を得ました247社の内訳は、4社が従業員数3,000名以上、27社が1,000人以上3,000人未満、22社が500人以上1,000人未満、36社が300名以上500人未満、80社が100人以上300人未満、78社が100人未満の会社規模となっております。

本書ではご回答をいただいた企業様の会社名はもちろんいっさい公開はされておりませんが、業種といたしまては、商社52社、量販店12社、化学工業19社、食品6社、機械21社、電気機器16社、精密機器5社、金属10社、鉄鋼業2社、窯業6社、自動車6社、運輸業5社、建設業25社、サービス業35社、不動産業1社、石油1社、製紙業1社、繊維業4社、倉庫業1社、マスコミ3社、金融業6社、その他製造業10社となっておりまして、広範囲にカバーされた業界に属する企業様となっております。

日本国内のご出張、ならびに海外の子会社や取引先にお出かけになる社員の方々にとりましての旅費ならびに出張手当などに関しまして、各業界との比較を通して、重要な指針と具体的な数字（統計）や社内の旅費規程の実在版を提供してくれる大変示唆に富んだ、きわめて専門性の高い貴重な資料形式となっておりますので、ぜひとも御社内でのライブラリーに加えていただけますよう、何とぞご検討のほど、どうぞよろしくお願い申し上げます。

本書の主な調査内容

国内出張旅費
宿泊出張時の日当、宿泊費
日帰り出張時の日当
グリーン車の利用基準
新幹線、飛行機の利用基準、自動車による出張の取り扱い
早朝出発、深夜帰着における日当、食事代の取り扱い
所定の宿泊費で賄えなかった場合の取り扱い
長期出張の場合の取り扱い
海外出張費
滞在費の金額と地域格差、役位役職別格差
海外出張旅費の表示通貨と地域区分
海外長期出張の場合の取り扱い
航空機の利用基準
所定の金額で滞在費および宿泊費が賄えなかった場合の取り扱い
保険金受け取りと付保状況
初回出張支度金
旅費の削減策
各社の旅費規程